伊佐育子さん「いま欲しいのは憲法、法律」と訴え

　日本宗平協は沖縄の「辺野古新基地を造らせない島ぐるみ宗教者の会」（島ぐるみ宗教者の会）のよびかけに応え、12月１日から名護市、東村高江でオスプレイバッド（着陸帯）建設に反対する諸行動に参加しました。
　２日には早朝から高江のＮ１ゲート前でキリスト教、仏教、神道など沖縄県内外の宗教者約40人が駆け付け、「平和の鐘」を打ち鳴らし、平和の祈りをささげ、工事の即時中止を求めて市民とともに座り込みました。
　島ぐるみ宗教者の会の岡田弘隆共同代表は、「高江の豊かな自然、たくさんのいのちが壊されることに胸を痛めています。宗教者として、みなさんとご一緒に行動したい」とあいさつ。
　日本キリスト教会宜野湾教会の島田善次牧師やカトリック教会の谷大二名誉司教、真宗大谷派沖縄別院の相良晴美輪番らが、「基地問題はいのちの問題、未来の問題です。それは、私たち宗教者が一番大事にしなければならない問題です。ご一緒にがんばりましょう」と呼びかけました。
　Ｎ１ゲートから前後をパトカーに守られた大型ダンプがひっきりなしに砂利を搬入。その１台の運転席にはこれ見よがしに『大百蓮華』が置かれていました。
　１日午後には、日本キリスト教団名護伝道所で宗教者約50人が参加し、高江や辺野古新基地など沖縄の基地被害の実情を学び、とりくみを交流しました。
　つどいでは、島田善次牧師が、「いまこそ宗教者の出番です。忍耐を教え、希望を伝えていかなければなりません」と決意を述べました。また、普天間バプテスト教会の神谷武宏牧師は毎週月曜の普天間基地ゲート前でゴスペルを歌う行動がいまや首相官邸前など全国各地に広がっていることを報告しました。
　「ヘリパッドいらない住民の会」の伊佐育子さんが、２０１２年に垂直離着陸機オスプレイＭＶ22が配備されて以来、「沖縄の基地負担の軽減」という日本政府の口実のもとに拡大する東村高江の基地被害について報告。超低空飛行で爆音を撒き散らすオスプレイによる低周波によって「内臓がゆさぶられる」と告発。７月22日以来、国と機動隊によって占拠され、テントの撤去、生活道路の封鎖や検問、抗議する市民を力ずくで排除するなど、高江は憲法も法律もない「無法地帯」となっており、「いま一番欲しいのは憲法であり、法律です」と訴えました。

記念講演　　「急変貌・大増強する日本の基地」①　　　　内藤　功氏

　ご紹介をいただきました弁護士の内藤功です。今日は、平和運動、基地問題で常に献身的に信念を持ってたたかっておられる皆様のお集まり、「日本宗教者平和会議」にお招きをいただき光栄に思っております。明日はまた、埼玉県平和委員会事務局長の二橋元長さんの案内で入間基地と横田基地などの調査にいかれるということですので、なるべくダブらないように、そして全体像をお話したいと思っております。

戦争する国の３つの基盤

　いまの全国民的課題は、日本を「戦争する国」にさせないという問題だと思います。
　しかし、「戦争する国」というのは、安倍政権が考えているほど容易にできるものではありません。「戦争する国」には、３つの基盤が必要だと私は思うのです。第１は法的基盤です。第２は物的な基盤、そして、第３に人的な基盤が必要です。
　法的な基盤というのは、戦争を阻止している憲法を破壊するということです。いまの安全保障法制＝戦争法がそれであります。
　２番目の物的基盤というのは、膨大な軍事費とそれから今日の話の主題である軍事基地の機能強化、これが戦争国家の物的な基盤です。３番目の人的基盤というのは命令に絶対服従して、戦場で尊い命を捨てても構わないという兵隊をたくさんつくるという問題です。
　この３つを絶対に許さなければ「戦争する国」は簡単にできないのです。ここが、いまの勝負どころだと私は思っております。「戦争する国」を望む人というのは本当のごく一握りで、大多数の人は「戦争する国」づくりなどに反対で一致できると思っております。
　この一握りの人間というのは、ひとつは核戦力を背景とするアメリカと日本の軍部を中心としている日米軍事同盟を推進する勢力です。そして２番目は、戦争によって大きな儲けを得るグループ、軍需産業、軍産複合体です。　３つ目には、靖国神社というものを中心にして、過去の「大日本帝国」に郷愁をもち、あわよくば一部でも復活しようとする勢力、安倍政権の支援母体をなす例えば「日本会議」という勢力、この３つが戦争国家を推進している一握りの勢力だというふうに押さえておきたいと思います。

安保法制＝戦争法の仕掛け

　次に、平和安全保障法制＝戦争法の仕組みの問題です。安倍首相は、「今度の平和安全法制は、戦争法などではない」と盛んに言いますが、この法律の仕組みを私は法律家なりに分析しますと、とにかく部隊をいったん海外に出してしまう、と。そしてエスカレートして、「存立危機事態」というところにもってきて、そこで自衛隊の全面的な武力攻撃にはいるという、こういう仕掛けが安保法制に入っています。この法律を「戦争法」以外に呼びようがないのです。
　南スーダンに陸上自衛隊第９師団第５連隊という青森の連隊を中心とし、その他全国の自衛隊からも要員を抽出して集めた部隊を派遣する準備がすすんでいます。
　国連平和維持活動（ＰＫＯ）活動というのは、多くの方がお考えの従来型の「中立・非武力」から「武力行使」型に原則のものに概ね２０００年以降変質しています。ただし、日本のＰＫＯ法というのは、憲法９条の制約があり、それに追いついていけなかったのです。
　それが、今度の戦争法で追いついてやれるように変えたというところに大きな問題があります。その他さらに、他の海外出動の名目は、米軍の軍艦が攻撃されたら、それを守ってあげる「武器防護」、それから「重要影響事態」といいまして、日本の周辺で日本に影響がある事態が起きた場合とか、例えば、日本に影響はないけれど各国の軍隊が「イスラム国」を相手にやっているから我が国も出そうという「国際平和共同対処事態」などの仕掛けも入っています。
　そして、いったん海外に出した自衛隊の部隊は、武器使用がいままでより緩くなるわけです。自分の身を守るだけでなく、任務遂行のための武器使用ができるというようになりますと、相手も撃ってきます。戦闘が拡大する。拡大していった先は、今後は、外国に対する攻撃を日本に対する攻撃とみなして、日本にとって「存立危機事態」とみなして「集団的自衛権」という名目で総理大臣が「防衛出動命令」を出します。そうなると、ほとんど無制限の武力行使を発動できるようになるわけです。以上が、戦争法という以外に呼びようがないという理由です。

日米ガイドラインと戦争法

　戦争法は日本の支配勢力だけの政策だけで打ち出されたのかというと、そうではありません。安全保障法制＝戦争法が成立する作業と、日米の外交・軍事当局の間で「日米ガイドライン」の改定がすすむ作業が同時平行に行われました。
　アメリカの国務省、国防省と日本の外務省、防衛省との間で行っていた日米軍事協力ガイドラインの改定の交渉過程について、日本のマスコミはほとんど報道しませんでした。この「日米ガイドライン」が、戦争法の「根底」にあるわけです。今の「日米ガイドライン」は、２０１５年４月27日の日米の外交・防衛の４閣僚による米日両軍の世界規模での共同行動についての合意書です。
　基地問題を考えていただく場合は、この「ガイドライン」が基礎だということをまず申し上げておきたいと思います。昨年４月27日の第３次の「日米ガイドライン」（第１次が76年、第２次が97年）です。
　ガイドラインのポイントは、まず第１に、アメリカ軍の「高度の戦力」を日本に配備するということです。横田基地の問題にも直結します。「高度戦力」というのは、どういうものかといいますと、ガイドラインはこう言っています。「アジア太平洋及びそれを超えた地域の平和、安全、安定･･･のため、･･･主導的役割を果たす」と。「アジア太平洋を超えた地域」の平和、安定のために日米両国は行動するというのです。
　次がもっと重大ですが、「米国は、引き続き、その核戦力を含むあらゆる種類の能力を通じ、日本に対して拡大抑止を提供する」とあります。核戦力を使うということをはっきりと「日米ガイドライン」は謳っています。核戦力を提供すると謳っています。
　ガイドラインと同日発表の共同声明では、「最も現代的かつ高度な米国の能力を日本に配備することの戦略的重要性を確認した」として、その米軍の「最も現代的かつ高度の」航空機や艦船の配備の事例として、例えば横田基地には、空軍特殊作戦用輸送機のＣＶ22オスプレイの配備、三沢には無人偵察機、佐世保には最新鋭の強襲揚陸艦、岩国にはＦ35ステルス戦闘機、横須賀にはイージス艦２隻を配備する。また、京都府の経ヶ岬には米国に飛翔する弾道ミサイル対処の最前線としてのＸバンドレーダー基地をつくる。
　「ガイドライン」に名指しで列挙されているこれらに限られず、今後いろんな「高度の戦力」が入ってくる危険があります。
　さらに、見落としていけないことは、「日本はこれらの部隊展開を円滑にするために必要な基盤を確立し及び維持する」ということまで約束しているのです。それが、沖縄の普天間飛行場の代わりの施設と称して名護市辺野古崎のあの美しい海を埋め立てて巨大基地をつくるという、そういう約束をしているのです。辺野古新基地こそが普天間の騒音をなくす唯一の解決策であるということを再確認しているのが「ガイドライン」であります。
　もう一つ「ガイドライン」で見逃してはならないのは、「日米両政府は施設区域の共同使用における協力を強化する」ことに合意しています。これは、アメリカ軍の基地でもいつでも日本が使うことができる、日米合同委員会で合意すれば共同使用することができる、というのです。自衛隊の基地でも日米政府の担当者が合意すれば米軍が共同使用することができる。いまや日本全国の基地は、日米の「共同使用」が原則になってきています。
　横田基地は米軍基地だとお思いかもしれませんが、自衛隊の戦闘機部隊の総司令部＝航空総隊司令部というのがすでに３年前から入っており、日米共同の軍事基地になっています。

日米同盟調整メカニズム

　「日米ガイドライン」の合意を空文句に終わらせないために、その実施を保障するために「日米同盟調整メカニズム」（機構）が設置されました。それは、在日米軍司令部のある横田基地と防衛省のある市ヶ谷の２カ所に、アメリカと日本の政府と軍部の調整機関として設置されました。
　この調整機関の任務は何かというと、情報の共有と情勢認識の共有です。例えばシリアの問題について、これはアメリカにとっては重要度は「５」だが、日本にとっては「１」だということは許されない。必ず調整して、世界の情勢認識についてはすべて認識を同じにしていくということです。国の独立に関して、非常に重大な問題であると私は思います。このようなことが、国会の正式承認も得ることなく、日米間の４人の閣僚で決められております。
　この「日米同盟調整メカニズム」は、去年の11月３日から始動しております。具体的にどういう場合に動いているかというと、「米韓合同演習」が北朝鮮を威嚇して日本海と黄海で実施されております。今年は、３月と７月と10月に３回行われました。この３回の演習において「日米同盟調整メカニズム」が運用されています。
　「米韓合同演習」というのは、どういう演習か。北朝鮮の暴走はいうまでもありません。国連決議に反し、６カ国協議の合意に反し、日本との間の共同声明にも反しています。しかし、北朝鮮の軍事的な挑発をエスカレートさせている原因の一つは、このアメリカと韓国の共同演習にあると私は思います。
　合同演習の内容は３つありまして、第１は、北朝鮮の核ミサイル基地に対して先制攻撃をおこなうというもの、第２は、北朝鮮の最高指導者を拉致し、殺害する「斬首作戦」です。そして第３は、敵前上陸した上陸地点から奥の深部に侵攻する陸上侵攻作戦というものです。
　北朝鮮が、失敗したりしていますが「ムスダン」とか「ノドン」というミサイルを発射したりしているのは米韓合同演習とほぼ同時期です。
　こうした日米関係の一体化が深化している状況を踏まえて、具体的に全国の基地問題を考えていきたいと思います。

総合的一体的に急変貌を見る

　基地問題を見る場合に、総合的、一体的に全国の基地の急変貌を見るということです。
　戦争法が施行されて安倍首相は、昨日は朝霞の観閲式で訓示、その前は12日に市ヶ谷で開かれた高級幹部会合同の、自衛隊の現役将官の会合での訓示で、「仕組みは整った、今や実施の時だ」とこう公言して、精強な自衛隊をつくるという発言をやっています。
　昨日まで三沢で開催されていた「日本平和大会」のなかで、戦争法のもとで、全国各地の米軍･自衛隊の動きが変化しているという各地からの報告がありました。どういうふうに変化しているかということを、自分の住んでいる街でよく調べるということが重要です。明日、案内される埼玉平和委員会事務局長の二橋さんは「わが街を戦争の拠点にするな」「わが街を海外出撃の拠点にするな」と表現しておられます。私たちの住んでいる街を戦争の拠点にさせない、ということはまず非常に大事なことです。
　それとともに、わが街の基地だけでなく、ときどきは他の基地、離れている基地を見て、調べて、そのたたかいから学んで、そこの基地とわが街の基地のつながり、関連はどうなっているのか。例えば嘉手納基地と横田基地はどういう結びつきになっているのか。横田基地と三沢基地はどうつながっているのか。横田基地と小松基地はどうか、というような関係を見る、特に空軍、航空基地を見る場合は全国的総合的な視野が不可欠です。
　たとえば、長距離強襲輸送機ＭＶ22オスプレイは、米海兵隊の沖縄普天間基地に24機が常駐しています。このオスプレイは、東富士・北富士演習場、横田、百里、厚木、小牧、とくに岩国には最も頻繁に飛来するなど、全国各地に飛来し、沖縄ではできない訓練を、たとえば本土の山岳地帯や市街地の上空の訓練を実施しているのです。
　防衛省は６年前の２０１０年５月には、将来、米軍大型ヘリが発着可能なスペースのある、沖縄をはじめ全国の米軍・自衛隊基地や演習場など３３０カ所を名指しして、その基地の所在地の自治体に飛来を通告しているのです。
　富士山の麓の東富士演習場や北富士演習場での訓練では、地上部隊の戦闘、砲兵部隊の実弾射撃との協働訓練がやられていますし、自衛隊との協働演習も本番さながらにやられています。
　私が法律家として非常に重視しているのは、防衛法制では、「駐留米軍」と「自衛隊」は法律では法文上、書き分けなければならない筈です、本当は。ところが、２００７年に「駐留軍等の再編の円滑な実施に関する特別措置法」というのを作りましたが、その法律では「駐留米軍」と「自衛隊」を書き分けないで、一緒にして「駐留軍等」と呼んでいるのが防衛省なのです。自衛隊は、「等」扱いです。また、基地のことを「防衛施設」といいますが、自衛隊と米軍の施設区域を区別せず「防衛施設」として日本の基地も米軍の基地も一括して呼んでいます。　（次号につづく）

後世の評価に耐えうる道の探究

★「中外日報」10月26日付に、桜井よしこ氏と井上和彦氏がそれぞれ宗教者の集まりで講演したことが報じられた。桜井氏は全日本仏教婦人連盟の第１００回記念講演会で、「自国の歴史教育の大切さを強調し、仏教界に対しては社会への発信力を求めた」という。演題は「教育が拓く未来」というのだったそうだが、「発展著しい中国の原動力が『自国への誇り』であるのに対し、戦後の日本は『日本が素晴らしい国だということを教えてこなかった』と指摘したという。中国の発展（？）の原動力を「自国への誇り」と断定することが果たして正しいのか、歴史に関わるものとしては大いに疑問をもつであろう。
★彼女がどのような経歴で「ジャーナリスト」として注目されるようになったか、俵義文さんが神戸で行われた講演で紹介している。以下講演録を引用する。彼女は、96年に横浜市の教育委員会に、教師の研修の講師として招かれていったのです。ところが、与えられたテーマからそれて『慰安婦』問題をしゃべり始めるわけです。「私はよく知っています。私の父や母の世代のよき日本人が、あんな馬鹿なことをするはずがない。私の血がそういうふうに言っています」。そのうえで、「実はこの問題では福島瑞穂さんとも話をしました。」「あなた、こんな裁判（慰安婦問題裁判）やっているけど、もっと勉強しなさいよ」と言ったら、「福島瑞穂が、まあ考えとくわと答えた」というのだが、これ、全くの作り話なのですと。
★神奈川県内で市民組織がこれを大問題にしたので、神奈川で予定されていた地方自治体が主催する彼女の講演が中止になった。これを彼女は「言論弾圧」を受けたと言いだして、以後「言論弾圧と闘う女性ジャーナリスト」と右翼のなかでもてはやされ、今のような地位を確立した。「嘘つきから始まった、こういう人を日本の憲法を変える運動の中心に置いておくわけにはいかない」と俵さんは訴えている。
★一方、同じ「中外日報」には国際宗教同志会例会において、軍事ジャーナリスト井上和彦氏が記念講演したことが報じられている。演題は「封印された日本近現代史」。記事によると「戦勝国アメリカによって改竄された近現代の東アジア史が、日本のマスコミや教育関係者によって増幅されているのを何としても止めなければいけない。そのことによって、事実ありもしなかった『事件』が中国や韓国によって捏造され、日々世界に拡散されている」と語ったというのである。かれは１９６３年生まれ、「軍事漫談家」とも自称し防衛省や産経新聞にも縁が深いようである。著書も多いようであるが、その題名は「ありがとう日本軍」「日本軍はこんなに強かった」「日本の闘いに感謝する国は多い」など特異である。
★このような人物たちが、戦後の日本は『日本が素晴らしい国だということを教えてこなかった』と断定しても、私たちは首肯することはできない。日本の教師たちは、過去の過ちは過ちとして認めながらも日本の歴史の中に限りなく存在する美点を評価して、その過ちを繰り返すことなく未来を見据えて、アジアや世界の人々と共に歩む道筋を提起してきた。しかも私たちは、ただ国家から提示される歴史像を受け入れるだけではなく、わが父や母が、先人たちがどのような苦難を克服して「素晴らしい」国を築いてきたかを、様々なレベルで学習し身につけてきた。学校教育だけではなく、様々な分野での社会教育のなかで、女性たちも自らの歴史を拓き地位を確立する歩みを続けてきた。敗戦までの日本における女性の立場と比較してみるがよい。「素晴らしい国」であるのはいずれか。
★問題は、教義の差はあれ人のいのちの尊さを第一義とし、平和な暮らし・世界の実現をめざす宗教に関わる人々が催す研修の場において、このような特異な歴史観を披歴することが許されるという宗教界の現実である。いのちの尊さを第一義とし、平和な暮らし・世界の実現をめざすという言葉は、ただに言葉であってはならない。そのことを目指しての日々の実践が大事なのである。
　そのためには、現実世界をありのまま直視し、苦闘する人々の生活に密着して、自らの知識・思想を固めなければならない。それなくしては後世の評価に耐えうる宗教家とは言えないと思う。　（２０１６・11・25）

水田全一・妙心寺派の一老僧