長崎被災協の「支援募金のお願い」


 日頃より、長崎原爆被災者協議会へのご支援、心より御礼申し上げます。
 皆様ご承知のことと存じますが、このコロナ禍で「被爆者の店」を委託しておりました業者が昨年9月に撤退し、私どもの財源の大半を担っていた「被爆者の店」の家賃収入を失い、また被爆地への訪問者が激減し、被爆者の証言申し込みがほとんどゼロに落ち込むなど、現在、活動資金の確保に支障をきたしているところでございます。
 どうかこの窮状をお察しの上、募金等、格段のご配慮を賜りますよう心よりお願い申し上げます。
 私たち長崎原爆被災者協議会は、1956年第2回原水爆禁止世界大会が長崎で開催されたことを契機に6月23日発足、同年8月10日には「日本原水爆被害者団体協議会」(日本被団協)が結成され、「原水爆禁止」「国家補償の援護法」を掲げて、全国の被爆者と共に運動を始めました。
 その際、世界や国内から原水爆禁止世界大会を通じて寄せられた被爆者救援金をもとに、被爆者の自立・更生とふたたび被爆者をつくらない運動の砦として「被爆者の店」を発足、今日に至っています。この店は、長崎被災協の希望の星であり活動の大きな支えでもありました。
日本宗平協は「8・5募金」で応えます

被爆76年「平和の波」行動のよびかけ


2021年6月17
高草木博(原水爆禁止世界大会運営委員会共同代表)


親愛な内外の友人のみなさん、

 ことし1月22日、国連が採択した核兵器禁止条約が要件を満たし、世界のルールとして発効しました。
 私たちは、この新しい国際的条件の下で、8月2日から9日まで「被爆者とともに、核兵器のない平和で公正な世界を=人類と地球の未来のために」をテーマに、原水爆禁止2021年世界大会を開催します。コロナのパンデミックがなお各地で続く中で、私たちはオンラインの条件を活かし、核兵器廃絶の流れをリードする世界の市民社会の運動と国際政治をリードする国連や加盟各国のリーダーも招いて核兵器のない世界を実現する知恵と経験の豊かな交流を実現します。
 私たちがここにお届けするのは、世界大会と同じ8月2日から9日までの間、大会と全国、全世界の草の根の行動をオンラインで結び、日本を起点に地球の自転に合わせて世界をまわる核兵器廃絶のための草の根行動の連鎖、2021年「平和の波」行動をおこなうことの提案です。
 もともと、「平和の波」の運動は、世界がなお「冷戦」の中にあった1987年の8月、原水爆禁止世界大会で当時のソ連と米国の平和運動代表により、核兵器の廃絶を共通の目的とし、核兵器全面禁止・廃絶を求める「ヒロシマ・ナガサキからのアピール」署名を共通の形態として、広島・長崎を起点に地球の自転に合わせて西へと世界をまわる創意に満ちた草の根の共同行動として提案され、同年、第10回国連軍縮週間の初日、1024日の正午に実行されました。それは軍事ブロックによる世界の分断を超え、当時のソ連や東欧諸国でも、西ヨーロッパや北米でも、太平洋の島しょ国でも、核兵器の廃絶のために人々が行動した画期的で壮大な共同行動でした。

 核大国のリーダーたちはいまだ世界の軍事的覇権を求めて争い、新たな核兵器の開発・「近代化」を進め、コロナ感染の蔓延、気候危機、貧困や格差、ジェンダー問題など世界が直面する深刻な危機にもかかわらず、膨大な資源を軍事的対立と軍拡のために注ぎ続けています。
 しかし、21世紀はもはや、核大国や核に依存する国々のリーダーが、国連憲章や国際法、世界の人々の命の尊厳と平和の願いを無視して、力によって支配できる時代ではありません。「核兵器の廃絶」や「核兵器のない世界」の実現は、すでにこれまでのNPT再検討会議で核大国も受け容れた世界の合意であり、核兵器禁止条約は86か国が署名、54か国が批准し、130か国が支持しています。それへの世界諸国民の支持は、日本でも、米国やカナダ、西欧諸国など、調査がおこなわれた国ではどこでも70%を超えています。

 2021年「平和の波」の行動は、核兵器の廃絶を共通の目標とし、すべての核保有国にその実行を求め、自国の政府に核兵器禁止条約の支持、署名、批准を求める行動を共通の形態とするグローバルな連鎖行動です。私たちは、人類の生存と相容れない核兵器の残虐な破壊力を「安全の保証」と信じるリーダーたちが、核兵器禁止条約を受け容れようとしないことを知っています。しかし私たちの行動は、単にそれぞれの国の支配者だけに向けたものではありません。それは、それぞれの国でも国際政治でも、主権者である国民の核兵器禁止を求める圧倒的な意思を創り上げ、発揮するための行動です。
 そのために、行動の起点となる日本では、外交や防衛関係の閣僚経験者、ノーベル賞受賞者、科学、文化、スポーツ、芸術、宗教など各界のリーダーによる政府に禁止条約の署名・批准を求める署名をよびかけ、禁止条約調印から1周年の日7月7日には、全国紙の1面を割いた禁止条約への参加を求める全面広告が企画され、すでに30%を超える全国の地方議会が日本の禁止条約参加を求めて決議し、また、5月6日から8月4日まで、全国11のコースを足で、あるいはオンラインで歩く国民平和行進など、2021年世界大会と「平和の波」を成功させる多くの行動が開始されています。
 みなさんが、このよびかけを支持し、それぞれの地域社会で行動計画を立て、被爆76年の8月、全国、全世界でヒバクシャと連帯し、核保有国に核兵器の廃絶を、それぞれの国の政府に核兵器禁止条約への支持と参加を求め、人々に核兵器全面禁止・廃絶の行動に加わるよう求めましょう。
 なお、8月6日8時15分、9日11時2分、広島・長崎に原爆が投下された時刻、両市では何十万人もの市民や遺族が黙とうをおこないます。その時間、連帯の行動をとるみなさんには、2021年「平和の波」の行動のシンボルとして、広島・長崎の被爆写真のセットを贈ります。みなさんの行動計画とともに、希望をお寄せください。

原水爆禁止2021年世界大会成功と夏季募金のお願い


 会員・読者の皆様、日頃の日本宗教者平和協議会の諸活動に物心両面からの支えに心から厚く御礼申し上げます。
 「核兵器のない世界、非核平和の日本へ」のスローガンのもと、原水爆禁止2021年世界大会が8月2日から9日まで国際会議、広島大会、長崎大会と開催されます。今年も新型コロナウイルスの影響で、通年の大会は開けません。オンラインでの世界大会となります
 日本宗教者平和協議会は、原水爆禁止世界大会実行委員会の一員として参加しています。大会成功に責任を持つ団体として、大会成功のための募金をお願いするものです。また、今年で37回を迎える8月5日「いのちえらびとる断食の祈り」を規模縮小して開催します。各宗各派の平和の祈り、原爆犠牲者追悼の祈り、その成功と同時に、新「原爆と人間」展など、これらの成功のために「8・5募金」のご協力をお願い申し上げます。この間のコロナ危機により、長崎被災協が深刻な財政難に陥っており(表紙に趣旨掲載)、長崎被災協・広島県被団協(佐久間邦彦理事長)へ「8・5募金」から募金を手渡します。
 これまで、世界大会、国民平和大行進の分担金(6万円)や諸準備に費用を支出しております。今年は広島・長崎へ「平和の祈り行脚」を実施します。参加者の支援のご協力を重ねてお願い申し上げます。
 日本宗教者平和協議会は、2021年の運動方針を採択し、決意新たに宗教者の平和運動の全国センターの役割を果たすべき組織と運動を展開していくことを確認しました。昨年の消費税10%、新型コロナウイルスの影響で活動も自粛するなど財政的にも困難な状況です。これまで運営には、会費、機関紙代を柱にしながら、貴重な募金によって支えられてきました。支出も経費の節約に努めてきております。しかしながら、諸活動の運動の発展や情勢の展開に対応しての行動も求められています。事務所の運営にも人的配置や機関紙の作成、無償ボランテアで努力していくことを進めております。しかし、全体としての組織運営の費用が足りないのが実情です。依拠するところは、会員、読者の皆様のご協力しかありません。
 つきましては、「夏季募金」をお願いせざるを得えません。出費多端の厳しいところではございますが、どうか「8・5募金」と「夏季募金」をあわせてよろしくお願い申し上げます。
 同封の郵便振込用紙をご利用ください。
2021年7月

日本宗教者平和協議会

《代表委員》 榎本栄次 奥田靖二 工藤良任 桑山源龍

       高木孝裕 殿平善彦 宮城泰年 山﨑龍明

 《代表理事》 荒川庸生 遠藤教温 大原光夫 長田 譲 

       小野和典 岸田正博 平沢 功 山本 光一

     《事務局長》 森 修覚

現代における宗教の役割と社会主義 


正泉寺前住職、四日市大学名誉教授  三重宗平協代表 北島 義信 


2 南アフリカの反アパルトヘイト神学

 13世紀に生きた親鸞と、アパルトヘイト体制と闘う1980年代の神学者・聖職者には、宗教と社会を分離せず、人間の救いを現世に位置づけるという点において、共通性が存在する。彼らは、次のように主張した。「イエスは抑圧のくびきの下で苦しむすべての人々を解放するために闘う、抑圧された人々の一人であった。それゆえ、イエスがその時代の問題と取り組んだ。その精神において、われわれの時代の問題に取り組むことが大切だ」。彼らの神学は「状況神学」と呼ばれるものであり、全人種平等主義を掲げ、1980年代の反アパルトヘイト運動を導き、労働組合、社会主義者、アフリカ民族会議などと連帯して、一九九四年にアパルトヘイト体制を非暴力によって撤廃させる原動力になった。
 しかしながら、宗教はつねに社会進歩に貢献してきたわけではない。それは、西洋においても、日本においても権力と一体化し、民衆に背を向け、侵略に積極的に加担してきた「負」の歴史をもっている。宗教者の平和運動には、このような過去の歴史の「懺悔」に基づく、新たな主体的人間としての決意と行動が必要である。南アフリカにおいて、1985年に出された『カイロス文書』は、その好例であろう。集団討議を経て出された、白人、黒人、「カラード(混血)」の聖職者151名の署名のある『カイロス文書』は、黒人・有色人支配を合理化してきたキリスト教の批判的検討を踏まえて、アパルトヘイトをめぐる闘いは、第一に、抑圧者と被抑圧者の闘いであるという位置づけを行う。そして、この立場から、南アフリカのおける神学を、①国家神学、②教会神学、③預言者的神学に分類する。国家神学とは、アパルトヘイト体制を神学的に合理化し、それに積極的に加担する神学である。教会神学とは南アフリカの圧倒的多数を占めるキリスト教徒の信仰を代表していないにもかかわらず、メディアにおいては教会の公的意見と見なされているものである。この神学の問題点は「和解観」にある。この「和解観」は、アパルトヘイトの現実が、正義と不正義、被抑圧者と抑圧者、神と悪魔の対立であることを見ずに、反アパルトヘイト運動の側にも、国家にも抽象的和解を説くことによって、体制に加担するものである。ここには、和解には正義が前提であるがゆえに、「加害者」としての体制がまず悔い改めるべきであるという立場が欠けている。これらの神学の克服のうえに成り立つのが、「預言者的神学」である。
 「預言者」とは、日本キリスト教団八戸北伝道所・岩田雅和牧師が述べているように、「たとえ苦難を伴うとも、内なる力に迫られて神の言葉を語らざるをえない」人、「社会的不正義に対してイスラエル宗教の精神を発揮しない者、倫理的行いから遊離してしまった宗教の形骸化に対して、真の宗教の霊性的原理に立ち帰るべく、人々に呼びかける」人である。(『フォーラム』第26号、原子力行政を問い直す宗教者の会、2014年2月10日)。
 南アフリカの「預言者的神学」は、このような立場に立って、アパルトヘイト体制を国民の敵=暴君、神の敵と位置づけ、この暴君を権力からはずして、すべての国民の共通善のためのまともな政府の建設のために、非暴力的な消費者のボイコット運動、在宅ストライキを呼び掛けた。
 1980年代の反アパルトヘイト運動においては、すべての政治活動が抑圧・禁止される中で、キリスト教聖職者が前面に現れ、人々を勇気づけた。彼らが掲げる、全人種平等主義を基盤にした「統一民主戦線(UDF)」が、「南アフリカ・オランダ改革派伝道教会」のアラン・ブーサック師の提唱のもとに、1983年に結成され、反体制の非暴力活動が展開された。この反アパルトヘイト組織は、1985年にはその構成員も300万人に達し、「南アフリカ労働組合会議」も行動を共にした。1990年以降は、アフリカ民族会議・南アフリカ共産党等が合法化され、全人種平等主義をかかげる反アパルトヘイト運動はさらに拡大し、1994年にはアパルトヘイト体制が非暴力によって撤廃された。


3 戦後日本における宗教と社会変革

 日本における宗教教団が社会・政治的課題に関わりを持つようになったのは、1960年代後期の「靖国」問題である。1969年3月には、「東西本願寺宗務総長名をもって『靖国神社法案に関し政府自民党に対する要請』が発表され、同じく4月に真宗教団連合(浄土真宗10派からなる連合組織)が発足すると共に、教団連合の名において『同法案に対する見解』を発表し、同法案に反対する真宗教団の姿勢を内外に明らかにした。この真宗教団連合の積極的な態度が全日本仏教会を動かし、広く仏教各宗が法案に反対するイニシアチブを示した」(鈴木徹衆『信仰・宗派の違いをこえて』新日本出版社、2012年、166頁)、同年5月には、国家神道復活につながる「靖国法案」に反対する宗教者67団体声明が出され、反対署名数も2000千万名を超えた。この反対運動は、政教分離・信教の自由を基軸として、真宗教団連合、日本基督教団、全日本仏教会、新日本宗教団体連合会、立正佼成会、創価学会、日本キリスト教協議会などが連帯したもので、画期的なものであった。この運動において、宗教教団と共産党、社会党、公明党、総評、日教組、憲法会議等との共闘が初めて実現した。
 この法案は1969年8月5日に廃案となるが、以後、1970年、1971年、1972年、1973年の延べ合計5回に渡り、執拗に提案された。しかし、いずれも廃案となり、一1975年には法制化を断念する。これ以降、「靖国神社国家護持」勢力は、「公式参拝」へと路線変更をおこない、この積み上げによって「国家護持」実現を図ろうとした。これを徹底させたのが、1985年8月15日におこなわれた、中曽根康弘元首相の「公式参拝」であったが、自民党を除くすべての政党から、抗議・遺憾の声明などが出され、また「宗教界では、全日本仏教会、真宗教団連合、日本キリスト教協議会、日本カトリック司教協議会、日本バプテスト連盟、新日本宗教団体連合会などから抗議、反対、要望等が出された。それらの内容は様々であるが『公式参拝』は日本国憲法に違反するから反対である、との趣旨は一致していた」(小泉純一郎首相靖国神社参拝違憲九州・山口訴訟団編『参拝したら違憲』明石書店、2004年、197頁)。
 1960年代後期~1975年にわたる反靖国運動は、憲法擁護を共通項として、宗教教団・宗教者と政党やその他の諸組織の共闘によって、成功したのであったが、その中心的役割を果たしたのは宗教教団・宗教者・信徒であった。宗教者にとって、「反靖国」運動は宗教の基本的視点を忘却した社会政治運動ではなかった。この運動が「中曽根首相靖国神社公式参拝」(1985年)反対運動へと継承される中で、教団・宗教者・信徒たちは、しだいに自らが宗教の本質に反して侵略戦争に協力していたこと、その原因は信仰を「絶対者と自己」という「縦軸」の関係にのみに限定し、「横軸」として他者との連帯、社会性が理論的に欠落していたことにあることを反省し、加害者としての自己責任を深め始めた。浄土真宗の僧侶・門徒たちは、親鸞が『顕浄土真実教行証文類(教行信証)』「信文類」で述べている、父親を殺害した阿闍世(あじゃせ)王子の回心と他者救済行動を自己の生き方と重ね合わせ、教団の犯した罪を懺悔し平和実現のために立ち上がる決意をしたのであろう。
 最も早い、戦争協力への宗教者の自己批判は、「第二次大戦下における日本基督教団の責任についての告白」(1967年)であるが、「戦後50年」に向けて、1990年代の初めに戦争協力・アジアの植民地化への協力に対する罪の告白・懺悔と平和建設への行動の宣言が、真宗大谷派(1990年)、浄土真宗本願寺派(1991年)、曹洞宗(1992年)からほぼ同時期に出された。これは偶然ではなく、20年にわたる反靖国運動の成果であるといえる。
 宗教教団・宗教者が信仰を社会と結合させた運動を展開するとき、社会変革の課題が現れる。その場合、社会変革を掲げる社会主義との関係を検討せざるをえなくなる。

4 宗教と社会主義

 A 宗教と現実変革

 宗教と社会主義の関係は、一般的には対立的に捉えられ、社会主義思想は宗教を否定的に見る傾向が強かった。その「根拠」としてよく言及されるのが、「アヘンとしての宗教」である。マルクスは「ヘーゲル法哲学批判序説」において次のように述べている。「宗教上の不幸は、一つには実際の不幸のあらわれであり、一つには実際の不幸に対する抗議である。宗教は、なやんでいる者のため息であり、また心のない世界への心情であるとともに精神のない状態の精神である。それは、民衆のアヘンである。幻想のなかで民衆の幸福をあたえる宗教を廃棄することは、現実のうちに民衆の幸福を要求することである」(大内兵衛・向坂逸郎監修『マルクス・エンゲルス選集第一巻』『ヘーゲル批判』新潮社、1972年、33頁)。
 宗教には、現実の不幸とそれに対する抗議が反映されている。しかしそれが、「現実」と切り離された「空想」への逃避となるかぎり、不幸の原因を現実世界に求め、それに立ち向かうことは生まれない。宗教がこのような役割を果たす限り、民衆にとってそれは「アヘン」となる。これを利用するのが、世俗的政治権力であり、イデオロギー的にそれを支えるのが、権力と一体化した宗教教団である。したがって、人々を「幻想・空想」へとさそう宗教を拒否し、現実世界へと目を向けることが必要である。この視点は、フォイエルバッハの『キリスト教の本質』にみられる基本思想の一つであり、マルクスはそれを踏襲している。フォイエルバッハやマルクスが否定しているのは、このような宗教である。南アフリカ共産党・故ジョー・スロボ委員長は、「マルクス主義の反宗教的な姿勢は、あくまでも、特定の宗教の名の下になされた特定の罪に対する批判として生まれたもの」であり、全ての宗教の否定を意味するものでないことを明言している(チャールズ・ヴィラ・ヴィッセンシオ『南アフリカの指導者、宗教と政治を語る』本の泉社、2012年、382頁)。(つづく)